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BtoB PR／広報部門の組織体制はどうあるべきか？ よくメディアで目にする魅力的な広報発信ができている企業はどのような人員配置をして活動しているのか？ これまでのプロジェクト事例に基づいて俯瞰的に理解することができます。これをテーマに3回にわけて解説していきます。

個別の記事では、それぞれのレベルの「よくある課題」と、どうすればBtoB PR／広報を成長させられるか「ネクストステップ」について、これまでのJOINの事例をベースに考察しています。

■BtoB PR／広報部門組織の3つのレベル

レベル1：ひとり広報担当者

1名の広報担当者と上長（他部門の兼任統括）で運営しているケースです。スタートアップ企業や中小企業の多くはこのような「ひとり広報担当者」の組織形態です。大手企業であっても、複数の広報担当者はいるものの他業務との兼任状態にあるケースが多く見受けられます。

BtoB PR／広報 部門の組織体制はどうあるべきか？連載その1「レベル1：ひとり広報担当者」

レベル2：専任広報チーム

3名ほどの広報担当者と上長で運営しているケースです。企業成長の段階で区分すると、起業→成長→組織化→発展→安定の組織化ぐらいまで進んでいて、規模としては500名を超えるような企業の「広報部」や「広報課」として多く見受けられる体制です。（この規模の企業を対象とした広報関連部門の平均の人数は4.2人であり、これにはBtoC企業も含まれるので、BtoB企業ではもう少し少ない人数になると思われます。）

BtoB PR／広報 部門の組織体制はどうあるべきか？連載その2「レベル2：専任広報チーム」

レベル3：事業部別の広報スクラム

専任の広報部門とは別に、各事業部毎に広報担当者を配置する体制です。事業部にも広報担当者がいることで、専門性の高い良質なメディア発信が実現できます。世の中全体としてはレベル3のBtoB企業は多くはないですが、JOINの特に長期のお取引になっている企業の6割以上はこの体制をとっています。ここまでBtoB PR／広報を充実させられるのは、もちろん企業規模や体力にもよりますが、それよりもポイントとなるのは、経営者が広報力の向上を企業成長の重要なファクターとして認識していることであり、それが組織に定着できているかどうかです。

BtoB PR／広報 部門の組織体制はどうあるべきか？連載その3「レベル3：事業部別の広報スクラム」

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